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Mentimeterで組織のメールドメインを確認する手順
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Mentimeterで組織のメールドメインを確認する手順

最終更新日:
阿部隼也
阿部 隼也
AIイノベーションズ 代表取締役社長 | x.com/ai_abe_shunya
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Mentimeterで組織のメールドメインの所有を確認するときは、Enterpriseの「Domain Control」とDNSのTXTレコードを使います。管理者が対象ドメインを追加し、届いた確認コードをDNS担当者が登録する流れです。

確認後は、同じドメインで登録されたアカウントの把握やSCIMの準備に進めます。既存ユーザーのワークスペース加入や、加入を許可するドメインの設定は別に行います。

Domain ControlはEnterpriseでドメインの所有を確かめる設定

Domain Controlは、対象のメールドメインを組織が所有していることを確かめるための機能です。Mentimeter Enterpriseのワークスペースで利用できます。

OwnerやAdminは「Workspace Settings」を開き、「Security」の「Domain Control」で対象ドメインを追加します。表示・変更できる設定は、ワークスペースのプランや管理者のロールによって異なります。

所有確認が必要になるのは、例えば組織のドメインを使うMentimeterアカウントを管理画面で把握したい場合や、SCIMを設定する場合です。DNSを変更できる担当者と協力して進めましょう。

対象ドメインとDNSの登録先を先に決める

作業を始める前に、確認するメールドメインと、そのDNSを管理している担当者を決めます。複数のドメインを使っている組織では、どのドメインを対象にするかを整理しておきましょう。

メールドメインは、メールアドレスの「@」より後ろの部分です。組織で使うアドレスの範囲と、所有を確認したい範囲を照らし合わせます。

ルートドメインの所有を確認すると、その配下のサブドメインも確認済みの対象になります。サブドメインだけを確認した場合は、そのサブドメインと配下のサブドメインが対象です。

同じドメインを複数のワークスペースで確認することもできます。組織内にワークスペースが複数ある場合は、どこで管理し、誰が作業するかも決めておきましょう。

確認コードを登録するDNSのゾーンや「Host」「Name」欄の書き方は、対象がルートかサブドメインか、利用するDNS事業者によって異なります。DNS担当者と、対象のドメインに対応する登録先を照合してください。

案内メールのコードをTXTレコードへ登録する

対象ドメインを追加し、案内メールのコードをDNS TXTへ登録して所有確認する四段階の図

Domain Controlで確認したいドメインを追加すると、Mentimeterから手順と確認コードを記載したメールが届きます。複数のドメインを追加した場合は、それぞれに対応するコードを確かめましょう。

DNS担当者は、対象ドメインに合うDNSのTXTレコードへ、そのドメイン用のコードを登録します。該当するTXTレコードがなければ、新しく作成します。

すでに該当するTXTレコードがある場合は、既存の設定も見ながら、確認コードをどう追加するかDNS担当者と確認してください。コードはメールから正確に渡し、対象ドメインと登録先を取り違えないようにします。

DNS事業者が登録内容を公開すると、Mentimeterがそのコードを使って所有を確認します。うまく確認できないときは、コード、対象ドメイン、TXTの登録先をDNS担当者と見比べましょう。

DNS事業者ごとの詳しい手順は、ドメイン所有確認の公式ガイドで確認できます。

4週間は確認コードをDNSへ登録する期限

案内メールを受け取ってから4週間以内に確認コードをDNSへ登録しないと、そのコードは使えなくなります。期限を過ぎた場合は、ドメインの追加手続きをやり直し、新しいコードを受け取ります。

この4週間は、DNSの反映にかかる時間を示すものではありません。確認済みのドメインが4週間で失効するという意味でもないため、メールを受け取る前にDNS担当者と作業予定を合わせておくとよいでしょう。

確認後はアカウントの把握・招待とSCIM準備に進める

確認済みドメインの用途として、アカウント把握、必要な人の招待、SCIM設定を四区画で説明する図

ドメインの所有確認後、管理者は「Manage Members」で、そのドメインを使って登録されたMentimeterアカウントを確認できます。Free・Basic・Proの既存アカウントも含めて表示・絞り込みができ、必要な人を招待できます。

一覧に表示されることと、ワークスペースに参加することは別です。所有を確認しただけで、既存アカウントが自動加入したり、有料ライセンスが割り当てられたりするわけではありません。

確認済みドメインは、IdPからメンバーを管理するSCIMの準備にも必要です。例えばEntra IDのSCIM設定では、少なくとも一つの確認済みドメインが前提になります。

一方、Workspace SSOの公式設定ガイドでは、ドメイン所有確認は推奨ですが省略もできます。使う機能に応じて、ドメイン確認後の設定を別に進めましょう。

確認済みドメインを削除すると、その確認を前提とするSCIMや、同ドメインのアカウントの表示・招待などが使えなくなります。変更する前に、どの機能でそのドメインを使っているかを確認します。

Domain Controlと加入許可ドメインは別の設定

Domain Controlの所有確認とManage Email Domainsの加入許可範囲を並べて比較する図

「Security」にあるDomain Controlは、DNSを使ってドメインの所有を確認する設定です。「Permissions」にある「Manage Email Domains」は、ワークスペースを見つけたり加入したりできるメールドメインの範囲を扱います。

例えば、所有を確認した後に、どのメールドメインの人がワークスペースを見つけられるようにするかを検討できます。Workspace Discoveryの有効・無効や、管理者による承認もPermissions側で判断する別の設定です。

管理者承認の設定は、ワークスペースでSSOを利用している場合には使えません。加入の方法は、ワークスペース参加設定の公式ガイドで確かめてください。

対象ドメインとDNS担当者を決め、届いたコードを該当するTXTレコードへ期限内に登録します。その後、必要なアカウントの招待やSCIM、加入条件の設定をそれぞれ進めましょう。

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